Press Release
NICE、クラウド売上高が前年比24%増、総収益およびEPSともにガイダンスの上限を上回る
Dec 10, 2024
- 総収益は前年同期比15%増
- クラウドARRが20億ドルを突破
- 通期総収益ガイダンスを再確認し、EPSガイダンスを上方修正
- 過去最高の営業利益率で営業キャッシュフローは1億5900万ドル
本プレスリリースにはNon-GAAPベースの財務指標が含まれています。Non-GAAPベースの財務指標は、株式報酬、買取無形資産償却、買収関連費用、債務割引償却、債務消滅損失およびNon-GAAP調整による税効果を除外して調整したGAAP財務指標で構成されています。当社は、これらのNon-GAAP財務指標を、対応するGAAP財務指標と合わせて使用することにより、投資家に当社の事業の財務業績に関する有用な補足情報を提供ことができると考えています。また、Non-GAAP財務指標は、投資家の皆様に当社の継続的な業績に関する指標として有用であると考えています。当社の経営陣は、当社事業を理解・管理・評価し、財務上・戦略上・経営上の意思決定を行うために、定期的にNon-GAAPベースの財務補足指標を社内で使用しています。これらのNon-GAAP財務指標は、経営陣が将来の期間についての計画を立て、予測する際に使用する主要な要因の一つです。当社のNon-GAAP財務指標は、単独で、あるいは同等のGAAP財務指標の代用として考慮されるものではなく、GAAPに準拠して作成された当社の連結財務諸表とのみ併用されるべきものです。これらのNon-GAAP財務指標は、他社が採用しているNon-GAAP財務指標とは大きく異なる場合があります。GAAP ベースと Non-GAAP ベースの業績の調整は、連結損益計算書直後の表で行っています。当社はNon-GAAPベースのガイダンスのみを提供しています。GAAPベースの業績として報告される将来の事象は予測不可能かつ不確実であり、将来起こりうる企業買収の影響など、GAAPとNon-GAAPベースの財務指標間の調整が必要となるため、GAAPからNon-GAAPへのガイダンスの調整はできません。従って、将来の期間について、Non-GAAPベースの財務指標に基づくガイダンスを、対応する GAAPベースの財務指標に調整することは、不合理な努力を伴わない限り可能ではありません。NICEについて:
NICE(NASDAQ:NICE)は、世界中のあらゆる規模の企業にとって、重要なビジネス指標を満たしながら、卓越したカスタマーエクスペリエンスを実現するためのサポートを提供しています。NICEは、世界No.1のクラウド・ネイティブ・カスタマー・エクスペリエンス・プラットフォーム「CXone」を中心に、AIを活用したコンタクトセンター向けセルフサービスおよびエージェント支援型CXソフトウェアの分野で世界的なリーダーです。150カ国以上、25,000社以上の企業、さらに、Fortune 100企業のうち85社以上の企業がNICEと提携し、あらゆる顧客対応を変革し、向上させています。ナイスジャパンホームページ https://www.nice.com/ja/※ナイスジャパンFacebookを開設しました。ぜひフォローをお願いいたします。https://www.facebook.com/profile.php?id=61558309678074商標について:NICEおよびNICEロゴは、NICE Ltdの商標または登録商標です。その他すべてのマークは、それぞれの所有者の商標です。 NICEの商標の完全なリストについては、http://www.nice.com/nice-trademarksを参照してください。将来の見通しに関する記述:
このプレスリリースには、1995 年米国証券民事訴訟改革法の定義による将来予想に関する記述が含まれています。こうした将来予想に関する記述は、NICE Ltd. (以下「当社」) の経営陣の現在の信念、期待、想定に基づいています。場合によっては、こうした将来予想に関する記述は、「信じる」、「期待する」、「努める」、「可能性がある」、「する」、「意図する」、「すべき」、「予測する」、「予想する」、「計画する」、「見積もる」などの用語、または同様の言葉によって特定されます。将来の見通しに関する記述には多くのリスクや不確実性が含まれており、当社の実際の結果や業績がここに記載されたものと大きく異なる可能性があります。これには、経済および事業環境の変化による影響を含みますが、これらに限定されるものではなく、以下のような要因も含みます。競争;当社の成長戦略の成功;当社のクラウド型SaaS事業の成功と成長;技術および市場要件の変化;当社製品に対する需要の減少; 新しい技術、製品、アプリケーションをタイムリーに開発および導入できないこと;追加買収の難しさ、または買収した事業、製品、技術、人員の吸収および統合の難しさや遅延;市場シェアの喪失、特定のマーケティングおよび流通契約を維持できないこと;サードパーティのクラウドコンピューティングプラットフォームプロバイダー、ホスティング施設、サービスパートナーへの当社の依存;当社に対するサイバーセキュリティ攻撃またはその他のセキュリティ侵害;プライバシーに関する懸念;為替レートや金利の変動、グローバルな事業展開から生じる追加的な納税義務の影響、中東における紛争の影響など、当社の事業や世界経済を混乱させる可能性のある予期せぬ出来事や地政学的状況の影響;新たに制定または修正された法律、規制、基準が当社や当社製品に及ぼす影響、その他米国証券取引委員会(以下「SEC」)への提出書類に記載されている様々な要因や不確実性。当社に影響を及ぼすリスク要因や不確実性の詳細については、当社の年次報告書(Form 20-F)を含め、SECに随時提出される当社の報告書を参照してください。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付現在においてなされたものであり、法律で義務付けられている場合を除き、当社はこれらを更新または修正する義務を負いません。【本件に関するお問い合わせ先】株式会社ビーコミ ナイスジャパン 広報担当 担当:加藤・石井Email:nice1[at]b-comi.co.jp ※[at]を@に替えてご連絡ください。