企業のデジタルトランスフォーメーションを支援するNICE（Nasdaq：NICE）は、米国時間11月1日付で、「NICE CXone」がDMGコンサルティングの「2021～2022年クラウド型コンタクトセンターのインフラストラクチャ製品・市場レポート」において、15の顧客満足度カテゴリーで満点となる5.0点を獲得したことを発表しました。
CXoneは、クラウド型コンタクトセンターインフラストラクチャ分野を形成しているビジネス、市場、技術的トレンドを評価したこのレポートの中で、イノベーションと最新製品などが評価されました。
レポートはこちらからダウンロードいただけます（無料、英文のみ）。

NICE CXoneが最高評価を獲得したカテゴリーは、製品、システムアップグレード、イノベーション、ベンダーコミュニケーション、製品価格、オムニチャネルインバウンド（音声およびデジタルのルーティング、キューイングおよびハンドリング）、オムニチャネルアウトバウンドおよびキャンペーン管理、IVR/IVAセルフサービス、スーパーバイザーインターフェース、リモート/在宅勤務エージェントおよびスーパーバイザー機能、システム管理/プロビジョニングおよびライセンス管理、システム拡張性、事業継続性/災害復旧、サードパーティアプリケーションとの統合性、サーベイ/VoC機能です。

NICE CXoneのCEOであるPaul Jarmanは、次のように述べています。「顧客満足度の主要分野でリーダーに選ばれたのは偶然ではないと確信しています。これは、デジタルトランスフォーメーションの過程において協力し、お客様そして従業員を素晴らしい体験に導く革新的なテクノロジーを一貫して提供するという、当社のコミットメントによる結果です。お客様の継続的なご支援と、当社の貢献をこのレポートで示してくださったことに感謝しています」

あらゆる規模の企業が、NICE CXoneの実証された拡張性、信頼性、柔軟性、セキュリティによって、カスタマーエクスペリエンスを変革しようとしています。クラウドを活用したデジタルトランスフォーメーションにより、企業はAIを搭載したチャットボットやエージェントの次にとるべき最善の行動などの技術的進歩を活用して、いつでも、どこでも、あらゆる場所に便利なサービスを提供することで、企業との関わり方を変えていくことができます。

※本プレスリリースはニュージャージ州ホーボーケン発、2021年11月1日発表の抄訳です。

NICEについて：

NICE（Nasdaq：NICE）を選んだ、世界中のあらゆる規模の組織が、主要なビジネス指標を満たしながら、卓越したカスタマーエクスペリエンスを容易に提供しています。 世界一のクラウドネイティブカスタマーエクスペリエンスプラットフォームであるCXoneを搭載したNICEは、AIを活用したセルフサービスやコンタクトセンター向けのエージェント支援CXソフトウェア等の世界的リーダーです。 Fortune 100企業のうち85社以上を含む、150か国以上の25,000以上の組織が、NICEと提携して、すべての顧客とのインタラクションを変革し、向上させています。 www.nice.com

商標について：

 NICEおよびNICEロゴは、NICE Ltdの商標または登録商標です。その他すべてのマークは、それぞれの所有者の商標です。 NICEの商標の完全なリストについては、www.nice.com/nice-trademarksを参照してください。

将来の見通しに関する記述：

このプレスリリースには、1995年の民事証券訴訟改革法で定義されている将来の見通しに関する記述が含まれています。Jarman氏の記述を含め、将来の見通しに関する記述は、NICE Ltd.（以下「当社」）の経営陣の現在の信念、期待、および仮定に基づいています。 そのような将来の見通しに関する記述は、英文において \"believe,\" \"expect,\" \"seek,\" \"may,\" \"will,\" \"intend,\" \"should,\" \"project,\" \"anticipate,\" \"plan,\" \"estimate,\" または同様の語で記述されています。将来の見通しに関する記述は、当社の実際の結果または業績が本書に記載されているものと大きく異なる原因となりうる多くのリスクおよび不確実性の影響を受けますが、経済および経営状況の変化の影響、COVID-19パンデミックの結果、競争、当社の成長戦略の成功、当社のクラウドSoftware-as-a-Serviceビジネスの成功と成長、技術と市場の要件の変化、当社製品の需要の減少、新しいテクノロジー、製品、アプリケーションをタイムリーに開発および導入できない状況、買収した事業、製品、技術、人材の吸収と統合における困難または遅延、市場シェアの喪失、特定のマーケティングおよび流通の取り決めを維持できない状況、サードパーティのクラウドコンピューティングプラットフォームプロバイダー・ホスティング施設・サービスパートナーへの会社の依存、会社に対するサイバーセキュリティ攻撃またはその他のセキュリティ違反、新たに制定または変更された法律、規制、基準が当社および当社の製品に及ぼす影響、および米国証券取引委員会（「SEC」）への提出書類で議論されたその他のさまざまな要因および不確実性等が含まれますが、これらに限定されません。 会社に影響を与えるリスク要因と不確実性の詳細については、フォーム20-Fの会社の年次報告書を含む、SECに随時提出される会社の報告書を参照してください。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、このプレスリリースの日付の時点で作成されており、当社は法律で義務付けられている場合を除き、これを更新または改訂する義務を負わないものとします。